目次

調査の目的

「RD&E活力」という視点でＲ＆Ｄ活動を考察し、Ｒ＆Ｄ活力状態と経営貢献との関連を研究する。

　　

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調査対象と調査方法

本調査は、東京証券取引所第１部、第２部及び非上場会社のうち製造業258件を対象とした。 調査方法は1998年11月12月に、質問調査票をＲ＆Ｄ部門責任者に郵送し、回収率は２９％であった。

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Ｒ＆Ｄ活力の位置づけ

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Ｒ＆Ｄ活力・実態調査結果（一部）

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提言（一部）

JMACはR&D活力革新に向けた基本構造を下図のようにとらえる。

‡@R&D活力(Vitalｉｔｙ)が、経営ビジョン･戦略(Vision)を経営成果(Results) に変換する働きをする。
‡AR&D活力は、

1.経営とR&DのVisionの共有度
2.開発･実践(Practice)力
3.中核技術(Core Technology)の競争力

によって決まり、R&D価値(Value)という形で測定される。
‡Bつまり、R&D活力を高めるためには、

1.経営ビジョン･戦略とR&D戦略のコンカレント開発
2.日々の開発･実践力の研鑚
3.中核技術の再定義と先行開発

が必要である。

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