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午前 (10:00〜12:00) |
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共通 セッション |
◆基調講演 |
午後 (13:00〜17:00) T部・U部 ご希望のセッションをお選び頂けます |
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午後 T部 13:00 〜 14:50 |
【A-T】 中性子吸収材MAXUSの 開発について 日軽金アクト株式会社 山崎 俊明 氏 |
【B-T】 |
【C-T】 |
午後 U部 15:10 〜 17:00 |
【A-U】 未然防止型ものづくりと技術人財育成 TOTO株式会社 関 昭義 氏 |
【B-U】 |
【C-U】 |
17:10
〜 18:30 |
参加者交流会 |
スーパーコンピュータ「京」 ‐10ペタフロップスへの挑戦-
富士通株式会社
次世代テクニカルコンピューティング開発本部
本部長 追永 勇次 氏
理化学研究所と富士通が共同で開発したスーパーコンピュータ「京」は、世界で初めて10ペタフロップスを達成しました。
その性能は、最先端の製品開発、医療・新薬開発、防災・地球環境問題、新エネルギー・新材料開発や宇宙解明など、画期的な社会貢献と夢の実現が期待されています。
「京」は10ペタフロップスの壁を越えるため、これまでのスーパーコンピュータに類を見ない8万8千以上のCPUから成る超並列システムとして実現されました。
本講演では、スーパーコンピュータの歴史と超並列システムを概観しながら、富士通で「京」の開発指揮を執ってきた立場からその取組みについて紹介します。
*「京」は理化学研究所が2010年7月に決定した「次世代スーパーコンピュータ」の愛称です。
追永 勇次 氏 1974年 富士通株式会社入社 2000年 コンピュータ事業本部第三コンピュータ事業部長 2003年 サーバシステム事業本部技師長 2007年 次世代テクニカルコンピューティング開発本部技師長兼システム開発統括部長 2011年 同開発本部長 大型汎用計算機およびスーパコンピュータのアーキテクチャ及びハードウェアの開発に従事。現在、次世代のスーパーコンピュータの開発を推進している。 |
中性子吸収材MAXUSの開発について
日軽金アクト株式会社 MAXUSビジネスユニット ビジネスユニットリーダー 山崎 俊明 氏
日本軽金属グループでは、営業・開発・製造に携わる全員が開発マインドを持ち、アルミ総合一貫メーカーとしての強みを活かして時代の要請に応える新たな技術や商品の開発を進めております。
本セッションでは、前述の活動を通じて上市した商品「中性子吸収材 MAXUS(マクサス)」における取り組みをご紹介します。
中国における研究開発拠点の課題
オムロン(上海)有限公司 副総経理 井上 忠 氏
海外への生産シフトが加速されている中、R&D拠点と海外生産拠点の密接な連携が課題となっています。大きくは、日本R&D+現地生産、現地R&D+現地生産の2パターンがありますが、それぞれにメリット/デメリットがあります。
当社では2000年ごろから中国生産、中国開発を開始し、2011年末時点で、開設当初の10倍規模のR&D拠点に成長しています。
本セッションでは、中国を中心としたR&D拠点の取り組み事例と課題を紹介させていただき、ご参加の皆様と議論をさせていただきたいと思います。
自律成長型組織を目指して
株式会社 PFU ニュービジネス推進統括部 Active−V推進室 室長 石黒 渉 氏
「自律成長型組織」の構築は、変化に対応できる強い組織を作っていくための各社共通の必須課題です。
PFUでは、人と組織活性化を最重要マネジメント課題の一つと位置付け「Active-V推進室」という専任部門を
設けました。
本セッションでは当推進室が試行錯誤しながら展開してきた実践事例とそのポイント、実践を通じて得られたPFUならではのマネジメント体系、さらに変革スタッフの立場での苦労と努力についてご紹介します。
未然防止型ものづくりと技術人財育成
TOTO株式会社 もの創り技術グループ 中央技術センター兼もの創り人財育成センター 所長 関 昭義 氏
弊社のものづくりは創業の志である「良品の供給,需要家の満足」を原点とし、「人づくり」を通じて代々継承されてきましたが、1990年代に多機能化や短サイクル化など商品を取り巻く環境が大きく変化する中でのバブル崩壊後の効率化重視の経営方針により、人財育成の失われた10年を迎えることとなりました。
このひずみが2000年代に入り、市場での品質問題として表出したため、2004年度から創業の志に原点回帰する全社活動を開始、「未然防止型ものづくり」への変革を推進してきています。
未だ道半ばではありますが、この取り組みを紹介します。
空洞化を生き抜くためのIT活用術
日本オラクル株式会社 アプリケーション事業統括本部
ディレクター PLMソリューションスペシャリスト 村上 恵一 氏
日本企業のグローバル化や日本国内の生産拠点の空洞化が進む中で製造業は構造転換期を迎えています。
もはや、製品の性能・品質は競争の中心テーマではなくなりました。
このような状況に、製造業の各社で活躍する研究者・設計者はいかに対応するべきでしょうか。
身に染み付いた常識と闘う準備ができていますか。
PLM(製品ライフサイクル管理)導入に伴う業務改革プロジェクトの成功・失敗経験から、ITを味方につけパラダイムシフトの波を軽やかに乗りこなすためのヒントを提供いたします。
分析会社の生産性向上を目指した組織力強化
株式会社 日東分析センター 取締役 管理部長 山村 隆 氏
受託分析業務は圧倒的に「人」に頼るところが大きく、生産性向上のためには、従業員のベクトルを合わせ、
モチベーションを高めることが必須になります。
これまでの個人のスキルに依存した個人商店的な仕事の進め方から脱却すべく、現場・経営が一体となった
組織力強化活動『わくわくWork』に取組み、一体感のある強い会社として、生産性向上に邁進しています。
その組織力強化に向けた各種アプローチについてご紹介します。
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