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第2回技術人材教育に関する実態調査ご協力のお願い |
顧客要求品質の高まり、開発期間短縮、グローバル化が進む今日、技術者に対する教育の必要性が訴えられています。
日本能率協会コンサルティングでは、「技術人材教育に関する実態調査」を実施させていただき、今回で2回目となります。
固有技術に関する教育はもちろん、問題解決、マネジメント、ビジネス、自律に関する教育の必要性があります。
ぜひ自社のレベルを把握するためにも、本調査をご活用下さい。
実態調査の方法
本実態調査は勝手ながら、2008年2月25日をもちましてご回答を締め切りました。
ご協力ありがとうございました。
本調査の結果
本調査の結果は、2009年3月に実態調査報告書として発表を予定しております。
調査にご協力いただいた皆様には、実態調査報告書の要約版を送付させていただきます。
過去の実態調査
【第1回技術人材教育に関する実態調査】
【第8回開発設計技術革新に関する実態調査】
【第7回開発設計技術革新に関する実態調査】
【第6回開発設計技術革新に関する実態調査】
【第5回開発設計技術革新に関する実態調査】
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