動作経済の原則（The principles of motion economy）

　動作経済の原則とは、動作研究における、動作設計で有効な手法であり、特に労働集約性が高い業務において、生産性向上に有効な技法である。業務設計では、工程→作業→要素→動作の順で、業務量の大きいレベルから設計を開始し、順次微細なレベルへとその対象を変えるが、最小の対象である「動作」を、動作経済の原則は対象とする。

　動作分析/設計は歴史的にはサーブリックに始まる。彼は、業務に含まれる動作を、有効でない動作（グループⅢ）、効率的でない動作（グループⅡ）、有効な動作（グループⅠ）に3区分し、グループⅡ、Ⅲを排除した後、グループⅠの動作群だけでの、業務設計を目指したが、グループⅠでの動作群をさらに効率化するツールが、動作経済の原則であった。ギルブレス、メイナード、バーンズ、マンデル等のIEの研究者は、その著作物内で各自の各々の動作経済の原則を発表している。発表された動作経済の原則は20〜30項目から構成され、内容は類似な原則も多い。共通的に含まれる主な原則は以下のとおりである。

1. 両手の動作は、同時に始まり同時に終わらねばならない
2. 両手は、身体の中心線に対して同時に、対称かつ反対方向に動かさねばならない
3. 手を休ませてはならない
4. 手に物を持ったままにしてはならない
5. 直立姿勢で業務の遂行ができるようにする（しゃがまない、屈まない、傾けない）
6. ものの移動は惰性を利用し、弾道起動を用いる
7. 作業方法は、できるだけ少ないサーブリグで構成されねばならない
8. 治具、万力などを活用して、人間による保持を削減する
9. 指-手首-前腕-上腕-肩-胴-腰の順に、小さい身体ぶしょを用いなくてはならない
10. 工具、部品は、前置きする
11. 工具、部品は使い順番に事前にセットする
12. 多くの機能を合体した工具を導入する
13. 視線を動かさず、かつ注視回数を減らす
14. 重力を活用した物品の移動を導入する（落とし送り、スロープ、コンベア等）
15. 作業域はできるかぎり小さくする
16. 体の移動は最小とする
17. 足、腰の活用を導入する
18. 適切な業務環境を導入する（照明、換気、温度、湿度、騒音、足場、安全　等）
19. 大きな力の必要な工具類は、手との接触面積を広くする
20. 人間の判断を極小化する　など

　動作レベルの改善成果の測定には、MTM,MOST等のPTS法を適用して業務時間を確定する方法が、一般である。
動作経済の原則の適用成果は、軽部品の組立産業等で特に大きく、この技法の使いこなし無くては、近代工場での適切な競争力の維持は困難と考えられる。

（文責：JMACコンサルタント　鎌田 秀明）